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オリンピック開催へ明るい兆し(ワクチン開発9月供給開始?)

オリンピック開催へ明るい兆し(ワクチン開発9月供給開始?)

 1年延期された東京オリンピック・パラリンピックに明るい兆しとなる新型コロナウイルスのワクチン開発が目に見えてきた。

英国オックス大学の開発チームと中国の軍事科学院医療部門のチームは、ワクチンに有望とする臨床試験の中間結果をそれぞれ英医学誌フランセットに発表した。

最終的には大規模な試験によって、安全性や有効性を確かめる必要があるため、オックスフォード大学チームは、英国とブラジルで最終試験に臨んだ。オックスフォード大学チームと共同開発する英国製薬大手アストラゼネカは、早ければ9月の供給を開始すると表明している。日本政府も同社とワクチン確保を協議し、8月には日本で臨床試験をはじめるという。

世界的な感染が拡大する中にあって、オリンピックを開催するには、予防に必要なワクチンと有効な治療薬が必要不可欠である。しかも、年内、遅くとも来年初頭がギリギリの時期と言われてきた。その不安要素を一蹴できる研究発表である。

日本政府は、ワクチンの優先的接種も22日提示した。その優先順位は、まず、医療従事者や高齢者のほか、基礎疾患がある人や妊婦とした案を分科会に示した。これを受け分科会は議論することとなる。

政府はこれまでの感染状況から、優先順位を感染リスクの高い医療従事者、そして、感染すると重症化する基礎疾患のある人と高齢者を明らかにした。また、妊婦については、優先接種に挙げたうえで、その必要性を今後科学的に検討して根拠を求めるとしている。

また厚生労働省は、新型コロナウイルス感染症の治療薬として、5月に特例で承認した「レムデシビル」に続き、国内で2例目に「デキサメタゾン」を新認定した。これも日本国民の大きな期待が現実化された画期的なニュースである。

警備業が初めて世の中で産声を上げたのが、昭和39年(1962年)の東京オリンピックの選手村を警備した、現セコム(旧名称である日本警備保障)である。当時の東京オリンピック組織委員会事務次長に就任し、昭和42年(1965年)に綜合警備保障を設立したのが現会長村井温氏の父である村井順氏である。確かな根拠ではないが、聞き伝えによるとその村井順氏が選手村の警備を日本警備保障に決めたと言う。

このように、警備業はオリンピックによってその存在感を世の中に知らせしめ、日本の安全産業として成長してきたといっても過言ではない。それゆえに、両社はこの世界一安全なオリンピック等を支え、ひいては、オリンピックへの恩返しとするとともに、日本の警備業を世界に示すことを目的としていると推測する。

ワクチンと治療薬の有効性が明らかになってきたことは、絶対に東京オリンピック・パラリンピックが開催されるものと確信するに相応しいニュースであり、最近稀に見る明るい話題である。期待しましょう。

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