大阪府

雑踏警備業務2級

雑踏警備業務2級

開催時期
2024/8/11~2024/8/12
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府港湾教育訓練協会
実施時間
2日間
受講料
30,000円(税抜)
主催団体
特定非営利活動法人警備人材育成センター
問合せ先
0359370923

事前講習会(任意) 2024年8月10日(土)本講習 2024年8月11日(日)・12日(月)場所:大阪府港湾教育訓練協会(大阪府)

雑踏警備業務2級

雑踏警備業務2級

開催時期
2024/5/18~2024/5/19
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府港湾教育訓練協会
実施時間
2日間
受講料
30,000円(税抜)
主催団体
特定非営利活動法人警備人材育成センター
問合せ先
0359370923

事前講習会(任意) 2024年5月17日(金)本講習 2024年5月18日(土)・19日(日)場所:大阪府港湾教育訓練協会(大阪府)

交通誘導警備業務2級

交通誘導警備業務2級

開催時期
2024/2/10~2024/2/11
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府港湾教育訓練センター
実施時間
2日間
受講料
30,000円(税抜)
主催団体
特定非営利活動法人警備人材育成センター
問合せ先
0359370923

事前講習会(任意) 2024年2月9日(金)本講習 2024年2月10日(土)・11日(日)場所:大阪港湾教育訓練センター(大阪府)

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施設警備業務2級

施設警備業務2級

開催時期
2024/1/20~2024/1/21
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府港湾教育訓練センター
実施時間
2日間
受講料
30,000円(税抜)
主催団体
特定非営利活動法人警備人材育成センター
問合せ先
0359370923

事前講習会(任意) 2024年1月19日(金)本講習 2024年1月20日(土)・21日(日)場所:大阪港湾教育訓練センター(大阪府)

交通誘導警備業務2級

交通誘導警備業務2級

開催時期
2023/11/4~2023/11/5
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府港湾教育訓練センター
実施時間
2日間
受講料
30,000円(税抜)
主催団体
特定非営利活動法人警備人材育成センター
問合せ先
0359370923

事前講習会(任意) 2023年11月3日(金)本講習 2023年11月4日(土)・5日(日)場所:大阪府港湾教育訓練センター(大阪府)

雑踏警備業務2級

雑踏警備業務2級

開催時期
2023/10/21~2023/10/22
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府港湾教育訓練センター
実施時間
2日間
受講料
30,000円(税抜)
主催団体
特定非営利活動法人警備人材育成センター
問合せ先
0359370923

事前講習会(任意) 2023年10月20日(金)本講習 2023年10月21日(土)・22日(日)場所:大阪府港湾教育訓練センター(大阪府)

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機械警備業務管理者講習

機械警備業務管理者講習

開催時期
2022/9/13~2022/9/16
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
4日間
受講料
38,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

機械警備業務管理者とは、公安委員会から「機械警備業務管理者資格者証」の交付を受け、適正かつ効果的に機械警備業務を行うために、高度な専門的知識と業務管理能力を有する者をいいます。機械警備業者は基地局ごとに、機械警備業務管理者を選任しなければならない。(警備業法第42条)機械警備業務…

現任警備員指導教育責任者講習4号

現任警備員指導教育責任者講習4号

開催時期
2022/9/26~2022/9/26
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
1日間
受講料
5,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

営業所において警備業務の区分ごとに選任されている警備員指導教育責任者は、警備業務の実務現場に即した最新の知識や情報を修得するため、定期的(3年に1回)に公安委員会の行う講習を受けなければなりません。定期講習の受講の流れ公安委員会の通知講習実施予定日の30日前までに講習の受講対象と…

現任警備員指導教育責任者講習3号

現任警備員指導教育責任者講習3号

開催時期
2022/9/5~2022/9/5
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
1日間
受講料
5,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

営業所において警備業務の区分ごとに選任されている警備員指導教育責任者は、警備業務の実務現場に即した最新の知識や情報を修得するため、定期的(3年に1回)に公安委員会の行う講習を受けなければなりません。定期講習の受講の流れ公安委員会の通知講習実施予定日の30日前までに講習の受講対象と…

現任警備員指導教育責任者講習2号

現任警備員指導教育責任者講習2号

開催時期
2022/8/31~2022/8/31
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
1日間
受講料
5,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

営業所において警備業務の区分ごとに選任されている警備員指導教育責任者は、警備業務の実務現場に即した最新の知識や情報を修得するため、定期的(3年に1回)に公安委員会の行う講習を受けなければなりません。定期講習の受講の流れ公安委員会の通知講習実施予定日の30日前までに講習の受講対象と…

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現任警備員指導教育責任者講習1号

現任警備員指導教育責任者講習1号

開催時期
2022/9/28~2022/9/28
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
1日間
受講料
5,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

営業所において警備業務の区分ごとに選任されている警備員指導教育責任者は、警備業務の実務現場に即した最新の知識や情報を修得するため、定期的(3年に1回)に公安委員会の行う講習を受けなければなりません。定期講習の受講の流れ公安委員会の通知講習実施予定日の30日前までに講習の受講対象と…

現任警備員指導教育責任者講習1号

現任警備員指導教育責任者講習1号

開催時期
2022/9/2~2022/9/2
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
1日間
受講料
5,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

営業所において警備業務の区分ごとに選任されている警備員指導教育責任者は、警備業務の実務現場に即した最新の知識や情報を修得するため、定期的(3年に1回)に公安委員会の行う講習を受けなければなりません。定期講習の受講の流れ公安委員会の通知講習実施予定日の30日前までに講習の受講対象と…

現任警備員指導教育責任者講習1号

現任警備員指導教育責任者講習1号

開催時期
2022/7/15~2022/7/15
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
1日間
受講料
5,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

営業所において警備業務の区分ごとに選任されている警備員指導教育責任者は、警備業務の実務現場に即した最新の知識や情報を修得するため、定期的(3年に1回)に公安委員会の行う講習を受けなければなりません。定期講習の受講の流れ公安委員会の通知講習実施予定日の30日前までに講習の受講対象と…

警備員指導教育責任者講習(追加取得)2号

警備員指導教育責任者講習(追加取得)2号

開催時期
2022/7/4~2022/7/6
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
3日間
受講料
14,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

追加取得講習は下記のいずれかの要件を満たしている必要があります。既に他の警備業務区分の資格者証の交付を受けている者既に他の警備業務区分の資格者証新規取得講習を受講し、修了証明書の交付を受けている者かつ新たに受講しようとする警備業務区分に関し、新規取得講習の受講資格がある者

警備員指導教育責任者講習(新規)2号

警備員指導教育責任者講習(新規)2号

開催時期
2022/7/28~2022/8/4
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
6日間
受講料
38,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

新規講習は下記1から5のいずれかの要件を満たしている必要があります。最近5年間に当該警備業務の区分に係る警備業務に従事した期間が通算して3年以上であるもの 。警備員等の検定等に関する規則(以下「検定規則」という。)第4条に規定する1級の検定(当該警備業務の区分に係るものに限る。)…

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警備員指導教育責任者講習(追加取得)2号

警備員指導教育責任者講習(追加取得)2号

開催時期
2021/7/7~2021/7/9
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
3日間
受講料
14,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

追加取得講習は下記のいずれかの要件を満たしている必要があります。既に他の警備業務区分の資格者証の交付を受けている者既に他の警備業務区分の資格者証新規取得講習を受講し、修了証明書の交付を受けている者かつ新たに受講しようとする警備業務区分に関し、新規取得講習の受講資格がある者

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警備員指導教育責任者講習(新規)2号

警備員指導教育責任者講習(新規)2号

開催時期
2021/2/12~2021/2/19
エリア
近畿地方大阪府
開催場所
大阪府警備業協会
実施時間
6日間
受講料
38,000円(税抜)
主催団体
公安委員会

新規講習は下記1から5のいずれかの要件を満たしている必要があります。最近5年間に当該警備業務の区分に係る警備業務に従事した期間が通算して3年以上であるもの 。警備員等の検定等に関する規則(以下「検定規則」という。)第4条に規定する1級の検定(当該警備業務の区分に係るものに限る。)…

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